(株)Human Science Plowのメルマガ担当です。
 
先日、知り合いの人事コンサルタントの方と
オンラインで話す機会がありました。一通り
トピックについて意見交換した後、お互い
の共通認識として出たのは、
“今まで以上に社員重視の企業が増えている”
ということで、その方も色々なお客様と会っている
中で、その流れを肌で感じているようでした。
 
社員重視の経営は、そもそも高度経済成長下の
日本で多くの会社が取り入れた価値観ですし、
現在も一部の優良企業と言われるグローバル
カンパニーなどは、社員重視の経営を積極推進
しており、今に始まった流れではありません。
 
しかし、過去を見てみると、経済環境が厳しくなる
と、“社員重視”というワードは影を潜め、リストラ
や経営統合などの話、現場のマネジメントでは、
過労死、パワハラなどの問題も取り沙汰され、
社員重視とは程遠い現実を目の当たりにして
きました。
 
社員重視の経営は、掴めそうで掴めず、直ぐに
どこかに行ってしまう雲のような存在に感じる方も
多いのではないでしょうか。
 
しかしながら、前述の知り合いとの話の通り
昨今、その状態が明らかに変わってきいている
ように感じます。
 
いくつか例を挙げますと、
 
１） 一過性のブームではなく、１on１（※）を本気
で取り組む企業が増えてきている。
※）評価面談とは異なり、部下の成長や動機付けを
サポートするための時間。
 
少し前でしたら、１on１に本気で取り組んでいる
企業はそれほど多くはなく、導入はしているが
形骸化しているところが多いように思いました。
それが、ここ数か月の変化として感じるは、
１on1の中身の充実を真剣に図ろうとされている
担当者が増えてきており、わたしたちが開催する
セミナーも１on１セミナーの反響が一番多くなって
きております。
 
また、支援側についても変化があります。今まで、
人事で使うシステムは、“人事が社員を管理する”
ことを主目的に置いたものがほとんどでしたが、
１on１に特化した、現場で使いやすいシステムを
提供する会社が出現したり、管理職の負担を
減らすために１on１の部分だけ請け負う人材支援
の会社も出てきております。
 
２） 会社主導の教育プログラムだけでなく、
現場よりの組織開発（チームコーチング等）を
検討する会社が多くなってきた。
 
もちろん、人事主導の階層別研修も大切だとは
思いますが、働いている人たちの満足度を上げ
るためには、普段抱えている問題をチームで話し
合うことが、とても重要と考えます。
これまで、外部のコーチが入ってチーム全体を
対象とするコーチング、チームコーチングを通じ
た組織開発を企業に提案して参りました。
 
しかし、当時は、そのチームを預かる事業部に
予算が付きにくかったり、そのチームコーチング
の効果に対してなかなか理解を得られないのが
現状でした。
 
それが、昨今、チーム開発の重要性が再認識
されつつあり、チーム単位のコーチングをさせて
頂く機会増えてきております。前述の１on１と組み
合わせて、まずチームで課題と方向性を話合い、
その上で、自分のアクションプランに落とし込ん
で１on１で上司と共有する、そんな連携を図る
会社もあります。
 
３） 社員の人材アセスメントのデータを人事部が
持たないケースが増えてきた。
 
キャリア開発研修を実施する際に、対象者に
事前に人材アセスメントを受けて頂き、研修の
中で自己分析を行うケースがあります。
 
今まで、多くの会社では、本人向けにアセスメント
レポートを提供するだけでなく、その結果を会社
が管理し、タレントマネジメントにも活用する会社
がほとんどでした。
 
ところが、昨今、実施企業の担当者の方から、
「アセスメント結果はこちらで持たないので、
受検者だけにレポートを提供してください」
と依頼されるケースが多くなってきています。
個人情報保護の観点から配慮するケースもある
とは思いますが、結果はあくまで受検者のもの、
純粋に本人のキャリア開発に使ってもらいたいと
考える企業が増えてきたように思います。
 
どうしてこのような変化が出来たのでしょうか。
 
外的の要因としては、既に突入しつつある人手
不足（※）の中で、社員よりの経営をしていかない
と人材を惹きつけられないと、危機感を抱いて
いる会社が多くなっているのが挙げられます。
※）2020年には6404万人いる労働人口が、2065
年には3946万人にまで４割減少するという推計
もあります。（みずほ総合研究所調査）
 
しかし、それだけではないように思います。
 
会社自体が、様々な経験を積み重ね、成果に
フォーカスした経営では立ち行かず、社員を
主役にし、個性を尊重するマネジメントに
取り組んだ方が、結果として社員・会社双方に
ベネフィットが大きいということを、組織の智慧と
して獲得しつつあるようにも思います。
 
わたしたちもその潮流の中で、個々のお客様に
合ったソリューションを様々な形で提案し、
サポートさせて頂きたいと考えております。